ZEBの提案を求めるなら専門企業が無難

公共施設の責任者や担当者の中には、施設の管理や運営のことで困っているケースもあるのではないでしょうか。

光熱費をもっと削減したい、職員のモチベーションや満足度をアップして、業務効率化をさらに高めるにはどうすればいいのか、街の顔になるような象徴的な施設にしたい、災害拠点としても機能する建物を考えている等、こんなケースは決して珍しくありません。

地域住民に様々な公共サービスを提供する施設であっても、環境に優しいサスティナブルな取り組みが必要とされています。

その有力な決め手として注目されているのが、ZEBと呼ばれる建築物でしょう。

これはネット・ゼロ・エネルギー・ビルディングを略したもので、断熱性や省エネ性能を上げると同時に、太陽光発電などでエネルギーを創る仕組みを取り入れている点で、これまでの環境型住宅などの特徴と大きな違いがあります。

このタイプの建築物として適合認定されるには、年間の一次エネルギー消費量が正味ゼロまたはマイナス、もしくはそれに準ずる評価を得る必要があります。

すなわち再生可能エネルギーを除く場合には、基準一次エネルギー消費量から50%以上の削減、その一方で再生可能エネルギーを含むのであれば、基準一次エネルギー消費量から100%以上の削減を実現しなければなりません。

いずれにしても物件の状況に合わせて、省エネ適判においては工事監理や審査の対応方法を考えることが求められます。

その判断や提案には専門的な知識や技術あるいはノウハウが必要になるので、ZEBに精通した信頼できる専門企業へ依頼すべきでしょう。